ふるさと納税を学んだ
ふるさと納税について少し学びました。
前回の続き。
税金に関して無知な頭を使って、なんとか私なりに理解をしてみました。
ふるさと納税の申し込みは、
- 寄付する自治体を決める
- 返礼品を決める
- 申し込む
といたってシンプル。
しかし、寄付したからといって税金が控除される訳ではない！
面倒が嫌いな私はこの時点で苦手意識を抱きました。
ですが今回は諦めないと決めています。
自治体に寄付だけする余裕なんてないのですから。
税金の控除を受けるためには、前回のブログで出てきた『ワンストップ特例制度』申請しなければなりません。
ふるさと納税ワンストップ特例を申請する場合
1.自治体を選ぶ
応援する自治体を選ぶ。
確定申告の不要な給与所得者等で、ふるさと納税を行う自治体の数が5団体以内である場合に限り、ふるさと納税ワンストップ特例の申請が行える。
6団体以上にふるさと納税を行った場合は、確定申告を行う必要がある。
ここで注意するのが、ふるさと納税を行う自治体の数が5団体以内であっても、回数が6回以上になると確定申告を行わなければならないということ。
危うくやらかしてしまうところでした。
2.ふるさと納税をする
ふるさと納税を行う際に、ふるさと納税ワンストップ特例の申請書を提出する。
ふるさと納税先の自治体によって、申し込み手続きや申請書が異なることがあるので、ふるさと納税先の自治体に確認する。
同じ自治体に2度行なった場合はその回数分の申請書を提出しなければならない。
手間ですが、さすが税金。
きっちりしています。
3.翌年度の住民税からの控除
所得税からの控除は行われず、その分も含めた控除額の全額が、ふるさと納税を行なった住民税の減額という形で控除される。
1〜3は下記から引用しています。
ここまで調べていく中で、私はあることに気が付いてしまいました。
住民税からの控除は翌年度からということは、今年(その年)は住民税を支払いながらふるさと納税をしなければならない…！！！
低収入でimacを購入してしまったがために、毎月ヒーヒー言いながら生活を送っている中でそれはキツい。
…。
一旦ふるさと納税計画を中断します。
悲しい結論に至りましたが、準備が整い次第再び行動できるようにもう少しだけ、学んだことをあと1回はブログでおさらいしようと思います。
